保険適用から1年，不妊治療のいま 現場では何が起きているのか 対談・座談会 久慈直昭，森本義晴，大須賀穣，湯村寧
2022年4月，人工授精等の「一般不妊治療」，体外受精・顕微授精等の「生殖補助医療」が保険適用となった（図）。生殖補助医療によって生まれる児が6万人を超える1）現在，本ニュースを好意的に受け止める声が多数上がった。一方，利用に当たっては女性の年齢や実施回数に制限が設けられており，制限を超えて治療を受ける場合や，受けたい治療が先進医療に位置づけられていない場合は自費診療となるため，高額な医療費を支払わなければならないケースはいまだ存在する。また，利用者の急激な増加に伴って，提供可能な医療の質が低下する恐れも出てきた。
保険適用から1年を経て不妊治療を取り巻く環境はどう変化したのか。これからめざすべき不妊治療の方向性を探った。
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