迫る2025年問題 訪問看護が提供し得る価値を問い直す 対談・座談会 山田雅子，高砂裕子，平原優美
2022年度中に新規で立ち上げられた訪問看護ステーションは約2000施設であった反面，800施設近くが事業の廃止もしくは休止に追い込まれた1）。背景には，後継者問題を含めた人材不足，事業所増による利益率の低下，管理者の経験不足など，複数の問題が存在し複雑に絡み合っている。高齢化の進展に伴う利用者数の増加，また在宅療養の流れがさらに加速する近い将来，訪問看護を日本全国にあまねく提供していくには何が必要で，どのようなシステム作りが求められるのか。訪問看護師等のリカレント教育に携わる山田氏を司会に，全国訪問看護事業協会の高砂氏，日本訪問看護財団の平原氏が意見を交わした。
こちらの記事の内容はお役に立ちましたか？
本ページの「役立った！」機能をお使いいただくには
「有料記事の購入」「アクセスコードの登録」などを行い
記事の閲覧権限を得ていただくことが必要です。
※記事により、指定の医療関係者（医師、看護師、コメディカルなど）以外は
お使いいただけない場合もございますのでご了承ください。