がんゲノム医療と緩和ケアの融合 進歩するがん治療をどう支えるか 寄稿 梶浦 新也

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 2019年に保険適用されたがん遺伝子パネル検査は,約5割のケースに治療提示をするに至っています。しかし実際に治療を受けられる方は検査実施者の1割とされ1),背景にはさまざまな問題があると言われています。

 具体的には,検査実施から結果を得る約1か月の間に体調が悪化し治療を受けられないケース,提示された薬剤が保険適用外であり金銭面で断念せざるを得ないケース,大都市圏のがんセンターで治験が実施されているものの距離的な問題で参加ができないケースなどが挙げられます。治療アクセスの問題については愛知県立がんセンターでリモート治験が開始されるなど解決手段が登場しており,当院もリモート治験に参加し著効例を経験したことから,今後の治験の在り方として期待をしています。

 しかしながら先ほどお伝えしたように,依然としてがん遺伝子パネル検査実施例における治療到達率は低いままであり,この数値を改善するための方策が多方面から模索されています。

参考文献
1)Mol Cancer. 2016. [PMID:27852271]

 

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