CASE
上級医 誤嚥性肺炎が疑われる高齢女性が救急搬送されてきました。酸素投与が必要で入院となる見込みです。前回の入院では不穏が強くて大変だったと看護師から聞きました。今回は行動制限についてもあらかじめ説明しておきましょう。
研修医 えっ……わかりました（身体拘束の説明苦手なんだよな）。
～説明場面への転換～
研修医 入院に際して，身体拘束を行う可能性がありますので，行動制限の同意書にもご署名をお願いします。
家 族 拘束？ 肺炎を治すだけなのに，なぜそんなことが必要なんですか？
研修医 えっと，それはですね……。
ご家族の表情には強い不安が浮かび，研修医の説明はぎこちなくなっていく……
行動制限の本質を理解する
医療現場で行動制限（身体拘束）が実施されるのは，転倒防止や治療チューブの自己抜去防止など，患者さんの安全確保のためであることが多いです。ただし，精神科領域を除き，身体拘束の可否を明確に定めた法律はありません。厚労省「身体拘束廃止・防止の手引き」では，身体拘束が許容される条件として3つの要件（切迫性・非代替性・一時性）を全て満たすことが求められています（表1）。この手引きは主に介護施設を想定して作成されたものですが，急性期医療においても3要件の考え方は基本姿勢として重要です。日本集中治療医学会も「ICUにおける身体拘束（抑制）ガイドライン」で同様の考え方を示しています。